地球温暖化に大きな影響を与えるゴミ問題を解決する新材料として開発され、今となっては生活に不可欠となったプラスチック。
しかし不要になったプラスチックを焼却することは、二酸化炭素、ダイオキシンの有害物質を排出することになりますので、逆に地球温暖化の原因となってしまいます。
焼却せずに埋め立てゴミにした場合でも、有害物質は排出しなくて済みますが、広大な埋立地を必要とします。
埋立地がなく、不法投棄など問題になっている事実もありますね。
そんな状況の中、地球にやさしい新材料として開発され、期待されている「生分解プラスチック」があります。
この「生分解プラスチック」は、使用中の機能は従来のプラスチックと同様なのですが、不要となってから廃棄されると土の中、水の中に存在する微生物の働きによって分解されるのです。
廃棄しても自然に還ると言うことは、地球温暖化に影響する様な負荷が生じないと言うメリットがあるのです。
「生分解プラスチック」の原料としては石油と生物資源がありますが、地球環境負荷を軽減する観点から、当然石油原料よりも生物資源（バイオマス）へシフトしている様です。
既に一部で実用化されている製品もありますが、従来のプラスチックの様に硬質プラスチック、軟質プラスチックと様々な種類が研究、開発されています。
現状では耐久性や耐熱性、コスト面で課題を抱えていますが、生分解プラスチックの特性を生かした用途での実用化が推進されています。
「地球温暖化」の緩和対策は工業、産業界においても促進されています。
世界規格であるＩＳＯ１４００１の取得、環境会計導入、ゼロエミッション実施、環境関連の情報開示など様々な活動が行われています。
工業、産業界において、環境推進活動は取引条件にもなっている場合も多いのです。
日本経済団体連合会は、１９９１年に地球環境憲章を発表し、地球温暖化に対する行動指針を示しました。
又、１９９７年に業種ごとに環境自主行動計画を公表しているのです。
「地球温暖化」の緩和策、対策に様々なものが挙げられますが、その行動は早ければ早いほど高い効果が得られます。
今の状況からすると、本当にすぐ行動を興さなければならないのです。
日本国におけるＣＯ２の排出量は１９９０年以降増加傾向にあります。
驚くことに２００１年のＣＯ２排出量は、１９９０年と比べて８.２％も増加しています。
ＣＯ２総排出量の約５分の１は、運輸部門の排出量にあたり、１９９０年と比較して２２.８％と群を抜いて高い増加傾向にあります。
企業におけるオフィスなどのＣＯ２排出量も多く、全体の排出量の１５．５％を占めます。
同じく１９９０年と比較すると３０.９％の増加率にあります。
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